熱処理炉の届出について
熱処理炉を導入する際には、消防署への届出が必要となります。届出の条件に該当する規模の熱処理炉を導入するなら、その条件について知っておかなければなりません。ここでは熱処理炉の届出について解説します。
熱処理炉に必要な届出とは？
届出の必要性について
熱処理炉を設置する際には、消防法により届出が必要となります。火を使用する設備を設置する場合、設置する7日前までに、設置場所を管轄する消防署に届出をしなければなりません。
主に固体燃料を使う炉や、据付面積が1平方メートル以上ある炉、火花が出る設備などにおいて届出が必要となります。
大気汚染防止法に基づく届出
消防法だけでなく、大気汚染防止法に基づく届出が必要となることもあります。大気汚染防止法によると、金属・金属製品の熱処理のばい煙・生活環境の保全に関して届出がなければならないとされているためです。
そのため燃料によって硫黄酸化物やばいじんが発生する場合などは、大気汚染防止法に基づく届出が必要となります。
届出の提出方法
熱処理炉で届出を行う際には、電子申請・窓口・郵送と3種類の申請方法があります。電子申請では各自治体による申請用フォームに必要事項を入力して、ファイルを添付してください。
窓口や郵送で申請する場合には、届出書一式を準備して必要事項を記入したうえで提出してください。添付する書類は届出する内容により変わりますが、「防火対象物・製造書の概要表」「届出対象設備の概要表」「平面図」「ダクト図」などです。
届出が必要な熱処理炉の条件
火格子面積が1平方メートル以上
届出が必要となる条件として基本となるのが、火格子面積が1平方メートル以上であることです。東京消防庁によると、設備の据付面積が1平方メートル以上の場合に必要となると記載されています。
羽口面断面積が0.5平方メートル以上
火格子面積だけでなく、羽口面断面積が0.5平方メートル以上であることも条件のひとつです。これらは金属の鍛錬・圧延・熱処理に用いられる加熱炉に対して設けられる条件となります。
規模が一定以上であること
加熱炉の規模においては、燃焼能力が50L/時以上であることと、変圧器定格容量が200kvA以上であることが条件です。
ポイントを押さえて熱処理炉の届出を提出しよう
熱処理炉を設置する際には、消防署への届出が必要となります。金属の鍛錬・圧延・熱処理のために加熱炉を設置する際には設備の規模を確認して正しく届出をすることが大切です。
当サイトでは熱処理炉を導入するために知っておきたい役立つ情報を掲載しています。導入前にぜひ以下のページも参考にしてください。
おすすめの熱処理炉メーカー3選
「日本工業炉協会」の正会員である工業炉メーカー112社のうち、熱処理炉を扱う62社を調査。
その中から、自動車業界、半導体業界、航空宇宙業界に必要な熱処理方法からメーカーを分類し、各社の熱処理炉の強みや特徴を紹介します。熱処理炉に求める効果から、自社に適した熱処理炉を選んでください。
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