安全に熱処理炉を使用していくためには、熱処理炉に関する正しい知識を持つことが欠かせません。そこで役立つのが研修です。
ここでは、熱処理炉に関する研修の必要性と、研修事例を紹介します。
熱処理炉に関する研修は、様々な面から見て必要といえます。以下のような理由があります。
熱処理炉に関する作業の中には危険を伴うものもあります。そのため、具体的にどういった危険があるのか、どうすればそのリスクを避けられるのかなどを学べる研修は非常に重要です。
万が一の事故やトラブルを予防することにつながります。
研修を受けることによって、安全にかつ効率よく作業ができようになります。
スキルアップにつながるポイントです。研修を行うためには、時間もコストもかかることになりますが、スキルアップにつながることから費用対効果は高いといえるでしょう。
何かトラブルが起こってしまった際、全く知識がないとその場で対応できません。ですが、対策に関する研修を受けておけば、何をしなければならないのかを判断して適切に対応可能です。
トラブル発生時の正しい対策がわからないと、損失や被害が大きくなってしまう可能性も考えられます。
開催事例には、以下のようなものがあります。
各種熱処理設備の設計・製造・販売などを行っているDOWAサーモテック株式会社の事例です。研修センターが用意されており、顧客からの要望を基にした研修プログラムを企画しています。
メンテナンスノウハウのほか、熱処理の基礎を指導・教育しています。
東邦ガスの法人・個人事業主向けビジネスサポートサイトであるTOHOBIZNEXから申し込み可能な研修です。
実機を用いて体験型の講習会を行っています。燃焼技術の基礎やトラブルシミュレータを用いたトラブル対応が実戦形式で学べるのが特徴です。
セミナー、研修、講演会、見学会、研究会等の開催のほか、幅広い活動を行っている公益社団法人 大阪府工業協会が過去に開催した研修の事例です。
金属技術講座として熱処理技術に関するセミナーを行いました。熱処理の基本と、品質安定化の施策が学べる内容です。また、熱処理後の状態を調べる試験方法や品質トラブルと予防策などが学べる研修となっています。
熱処理炉を交換するにあたり、これまでとは異なるものを導入しようと検討しているケースもあるでしょう。
製品が変われば、必要となる知識も変わります。そういった場合も研修を開催して従業員の理解を深めていきましょう。
以下のページでは、熱処理炉に関しておさえておきたい基本情報を紹介しています。こちらもぜひ役立ててみてください。
2023年5月末時点「日本工業炉協会」の正会員である企業113社の中から熱処理炉を扱っているメーカー58社を抽出。その中でサポート体制について公式サイトに明記されている25社から、令和4年度「先進的省エネルギー投資促進支援事業」の対象であった3社を掲載。そのうえで、おこないたい処理方法別に分けて、それぞれの企業の強みや特徴を紹介しています。省エネにつながり、長期的に付き合える熱処理炉メーカー選びの参考にしてください。
※選定基準
2023年5月末時点、「日本工業炉協会」(※2)の正会員一覧に掲載されている企業全113社を調査。すべての企業の中で「熱処理炉」を製造しているメーカーは58社ありました(焼入・焼戻炉(真空炉・浸炭炉含む)、焼きなまし炉(焼鈍炉)、焼きならし炉(焼準炉)、窒化炉を「熱処理炉」と定義しました)。
58社のうち、メンテナンスやアフターフォローをおこなっている旨を公式HPに明記していたメーカーは25社でした。さらに、25社の中から令和4年度の「先進的省エネルギー投資促進支援事業」の対象となっているメーカーのみ3社を選出しています。
パーカー熱処理工業…3社の中で扱っている表面熱処理炉の種類が最多。
東洋炉工業…3社の中で唯一、黒化処理炉を扱っている。
大同特殊鋼…3社の中で企業オリジナルの炉の種類が最多。
※1 参照元:省エネルギーセンター「平成29年度省エネ大賞[省エネ事例部門]受賞内容」PDF(https://www.eccj.or.jp/bigaward/winner17/pdf/e1.pdf)
※2 参照元:日本工業炉協会 正会員一覧(https://www.jifma.or.jp/mem-search/official-lineup/)